GRIとCDPは2026年4月28日、GRIスタンダードのうち、
GRI 102: Climate Change 2025
GRI 103: Energy 2025
と、
CDP 2026年版企業質問票
との対応関係を示すマッピングを公表しました。
GRI 「GRI-CDP disclosure that is more aligned and decision-useful」
(Published date: 28 April 2026)
GRIの発表によれば、今回のマッピングは、企業がGRIに基づく気候・エネルギー開示と、CDPの2026年版質問票への回答をより接続しやすくするためのものです。
目的としては、重複作業の削減、データ品質の向上、意思決定に有用な開示の支援が挙げられています
今回対象となったのは、GRIの新しい気候・エネルギー関連スタンダードであるGRI 102: Climate Change 2025とGRI 103: Energy 2025です。
GRIは、気候変動とエネルギーに関する項目別スタンダードの改訂を進めており、GRI 102・103はその成果として位置づけられます。
GRIの関連ページでは、気候変動・エネルギーに関する開示を、よりアクセスしやすく、意思決定に有用なものとすることが示されています。
一方、CDP側でも、2026年版企業質問票に関する資料の中で、GRI 102、GRI 103、GRI 303との関係が示されています。
CDPは、CDP質問票を通じて企業がGRIに整合したデータをステークホルダーや市場に報告できるよう、GRIとの協働を進めていると説明しています。
CDP 『Questionnaire Overview CDP Full Corporate Questionnaire 2026』
GRIとCDPは2025年10月にも、GRI 102・103とCDP 2025年版企業質問票とのマッピングを公表していました。
今回の2026年版は、CDP 2026年版企業質問票に合わせた更新です。
CDP側の設問変更を反映し、特に気候関連の対応策、土地関連の排出・除去などについて、対応範囲が拡張されています。
GRIは、2026年版の改訂により、GRIスタンダードとCDP環境開示システムの間で、完全対応・部分対応の範囲がより明確になったとしています。
2025年10月版:
GRI 102・103とCDP 2025年質問票をつなぐ初回の公式マッピング
2026年4月版:
CDP 2026年質問票に合わせた更新。特に、気候対応策、適応、公正な移行・エンゲージメント、土地関連排出・除去、Scope 2のGHG別内訳などで、対応関係が拡張・明確化
実務上の意味:
2025年版を見ていた企業も、2026年回答ではそのまま流用せず、2026年版マッピングで対応関係を確認し直す必要がある。特に、GHG removals、土地関連排出、エネルギー購入、移行計画・適応計画まわりは確認優先度が高いと考えられます。
ーーー
本日もお読みいただき、ありがとうございました。
それではまた、次回のブログで。
執筆担当:川上 佳子
代表取締役 福島 隆史
公認会計士。2008年、SusTBを設立。企業の自主的かつ健全な情報開示をサポート。
川上 佳子
中小企業診断士。銀行、シンクタンク勤務を経て2002年より上場企業の情報開示を支援。